売地 下関市 清末西町１丁目 (小月駅) 住宅用地

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価格 1,050万円 最適用途 住宅用地
交通 ＪＲ山陽本線（神戸～下関） / 小月駅 徒歩22分
所在地 山口県下関市清末西町１丁目
土地面積 実測 214.25㎡ 坪数 64.81坪 坪単価 16.21万円
私道負担面積 なし 引渡方法 相談 建ぺい率/容積率 70%／200%
  • 建築条件なし
  • 所有権
  • 即引渡し可
  • 更地
  • 角地
  • 上水道
  • 下水道
  • 都市ガス
  • 電気
  • 側溝

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おすすめコメント
◎清末小学校まで徒歩４分◎　開発分譲地♪平屋から３階建てまで、たくさんの建物プランをご準備しております♪お気軽にご相談下さい＾＾
  • 価格表
  • 区画図
  • ３号地※現在宅地前にゴミステーションが設置されております。

    アピールポイント

    ●清末小学校まで徒４分（約３００ｍ）
    ●東部中学校まで徒歩７分（約５６０ｍ）
    ●中国自動車道　小月ＩＣまで車で８分（約３．１ｋｍ）
    ●ゆめタウン長府まで車１３分（約５ｋｍ）

    株式会社レジデンスでの建物の建築を条件とした土地です。レジデンスでは、シンプルデザインの「ＺＥＲＯ－ＣＵＢＥ」をはじめ、ロープライス×ハイクオリティの「ニコニコ住宅山口」、平屋住宅専門店「平屋の窓口」、狭小住宅専門店「スレンダー住宅」の４つのブランドをそろえ、お客様に満足していただける家づくりを実現いたします。また、専門スタッフが土地探しや資金計画などのご相談も合わせて提案いたしますので、無理のない予算計画で安心して「夢のマイホーム」をご計画頂けます。お気軽にご相談下さい。

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    物件詳細情報

    交通 ＪＲ山陽本線（神戸～下関） / 小月駅 徒歩22分
    その他交通 -
    所在地 山口県下関市清末西町１丁目
    物件種目 売地
    価格 1,050万円 坪単価 16.21万円
    借地期間・地代(月額) -（-） 権利金 -
    敷金/保証金 -／- 維持費等 -
    その他一時金 -
    設備 浄化槽　上水道　都市ガス　電気　側溝
    特記事項 -
    備考 法令等制限：文化財保護法による規制有、敷地面積最低限度有
    工事完了予定年月：2021年03月
    開発許可等番号：下関市指令都建第Ｒ2-21号（開）
    土地面積 実測 214.25㎡ 坪数 64.81坪
    最適用途 住宅用地 私道負担面積 なし
    土地権利 所有権 都市計画 調整区域
    用途地域 無指定 地勢 平坦
    建ぺい率 70% 容積率 200%
    接道状況 西6.0m 公道 地目 宅地
    国土法届出 - セットバック -
    条件等 建築条件付き

    建築条件付き土地のこと売買契約の際、「一定期間内(概ね3ヶ月以上)に住宅の建築請負契約を締結する」ことを条件とするものです。
    建築請負契約が成立しなかった場合、契約は白紙となり、支払った金額は返還されます。建物参考プランが公開されている場合、一例であって、そのプランを採用するか否かは土地購入者の自由な判断に委ねられます。
    建築請負会社が指定されている場合と指定されていない場合があります。
    建築条件付き土地の価格には、建物価格は含まれていません。

    現況 更地 引渡し（可能時期/方法） 相談 / 相談
    物件番号 6972764562 管理番号 -
    仲介手数料 価格の3.0％＋6万円
    情報公開日 2023/03/06 次回更新予定日 2023/04/03

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)アドバンスＤＣ

    交通：
    ＪＲ山陽本線／幡生　徒歩18分
    　　　【バス】1分　山の田
    住所：
    山口県下関市山の田東町２－３４　第二レジデンスビル２階
    TEL：
    0120-57-1184
    FAX：
    083-242-1194
    所属団体：
    (公社)全日本不動産協会会員
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    山口県知事免許（１）第３７１１号
    中国地区不動産公正取引協議会加盟

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      物件によって金額が異なります。
      お問い合わせの際は十分ご確認ください。
    • 消費税について
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